トレンドワードの情報局

日々のお役立ち情報を配信します!

ボーナス手取りのシミュレーション方法を紹介!税金と対策はできるのか?

ボーナスを受け取る女性

ボーナス


ボーナスの総額から手取り額を簡易的にシミュレーションすることが出来ます。

また、簡単にできる、手取りをアップする税金対策もありますよ!

 

5月に入り、「ボーナスってどのくらいもらえるかな」と

気になっている人も多いのではないでしょうか?

また、総額は分かったけど、結局手取りはいくら?と

気になっている人もいますよね。

 

私も前に勤めていた会社では、ボーナスの総額は

半年前に決まっていたのですが、手取りがわからずドキドキした事がありました。

 

昨今の新型コロナの影響でボーナスが減少している人は尚更、いくら手元に残るのか心配ですよね。

 

そこで、ボーナスの総額から簡単に手取りの額を計算する方法をご紹介します。

 

また、税金が引かれるのは分かってはいるけど、ちょっとでも手取りが多い方が嬉しいですよね。(当然です!)

誰でもできる税金対策もあわせてご紹介します。

 

ボーナスの手取り額をシミュレーションしてみよう!

ボーナスを計算しているイメージ

ボーナスの計算

ボーナスの手取り額が、超ざっくり、総額の8割です。

前年の給与や扶養人数により異なりますが、総額の75%〜85%が一般的です。

 

ボーナス支給額が20万円と言われている方は約18万円、40万円と言われている方は32万円です。

 

いかがでしょうか?

個人的には、毎月の手取り額と同じくらい引かれる印象で

やっぱり税金は高いよなあ・・・と思ってしまいますね(涙)。

 

とはいえ、払うことを避けることは出来ないのが税金。

どのような仕組みになっているのか、説明しますね。

 

ボーナスも、所得の一部となるため、税金がかかります。

ボーナスから引かれる税金,社会保険料は下記の4つです。

毎月のお給与から引かれる項目とほぼ一緒ですよね。

 

逆に、毎月のお給与から引かれるけどボーナスからはひかれないのは住民税です。

理由は、前年の年収により住民税の総額は決まっていて、それを12分割した額がすでに毎月の給与から引かれているからですね。

 

つまり、

(ボーナスの手取り)=ボーナスの総額—(所得税+健康保険料+厚生年金保険料+雇用保険量)

となります。

 

これで計算されるボーナスの手取りが、総額の約8割になる仕組みです。

 

 

更に詳しく説明していきます。

 

健康保険料は、ボーナス×健康保険料率×1/2で決まります。

健康保険料は自分と会社で半分ずつ払う仕組みになっているため1/2になります。

また、健康保険料率は加入組合や地域によって決められています。

 

厚生年金保険料は、ボーナス×0.183×1/2で計算できます。

この0.183は、厚生年金保険料率といい、年収や会社や地域によらず全国統一で決まっています。

また、健康保険と同じく、自分と会社で半分ずつ払うため1/2です。

覚えやすいですね。

 

雇用保険料はボーナス×0.003で計算できます。これは、雇用保険は自分の負担が0.3%となっているためです。

(例外として、農林水産事業/清酒事業/建設業は0.4%です)

 

最後に所得税ですが、健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料の3つを足した物をボーナスからひいた余りに源泉徴収税率を掛け合わせます。

 

この源泉徴収税率は前月の給与・前月の社会保険料・扶養家族の人数によって異なります。

(ちなみに、これが税金対策の要にもなりますよ!)

 

これをすべて計算すると、ボーナスの手取りは総額の8割程度となる計算です。

 

払うことを避ける訳には行かないと分かっていても、

やっぱり引かれる分の金額は大きいし

ちょっとでも手取りを上げたい気持ちになってしまいますよね。

(私は強く思ってしまいます・・・)

 

ボーナスにかかる税金、少しでも対策する方法はあるの?

 

TAX

TAX

ボーナスにかかる税金を(もちろん合法に)節約する方法はあります!

それは、「ボーナスの前月の給与を減らす」ことです。

 

一瞬、どういうこと???と思う方もいますよね。

くわしく説明していきます。

 

先に説明した通り、ボーナスの手取りは、総額から所得税・健康保険料・厚生年金保険料、雇用保険料を引いた物となります。

 

この4つの税金・保険料のどれかを減らせれば、ボーナスの手取りは増えますよね!

 

この4つのうち、コントロールできるのは所得税

なかでも前月の給与のみです。

 

給与が完全固定制の人は難しいかもしれませんが・・・

例えば、月給の内、残業代/歩合給など、コントロールできる要素があれば

それをコントロールすることで税金を減らすことが出来ます。

 

例えば、給与支給が25日締め当月末払いの方の場合、

5月の残業を(減らせるなら)減らして

5月の支給給与を減らすことが出来れば

所得税にかかる源泉徴収税率が下がり、

6月支給のボーナスにかかる税金を減らすことが出来ます!

 

ただし、源泉徴収税率の上下幅は、前月の給与に応じて

2%ずつの幅で決められているため

大幅に手取りを増やすことは難しいかもしれません。

 

例えば、月給30万円の方で、2%源泉徴収が下がった際、

その方の扶養人数や社会保険料にもよりますが、

ボーナスの手取りの増額は約4,500円前後となります。

 

給与の中で残業代や歩合給の割合が多い方は

いつも通りしっかり残業や成果を出してお給与を上げた方が

結局は手取り総額が高くなるということもありますので注意してくださいね。

 

気になる方は、「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」を

国税庁ホームページから確認してみてください。

https://www.nta.go.jp/publication/pamph/gensen/zeigakuhyo2018/01.htm

 

 

一方で、「残業は出来るだけしたくないし、その分プライベートの時間を大切にしたい。

今月はリモートワークだし残業も減らしやすいぞ」

 

という方にとっては、残業を減らしてさらにボーナスの手取りがUPする

良い方法ではないでしょうか。

 

 

まとめ

ボーナス シミュレーション

ボーナス シミュレーション

いかがでしたでしょうか?

ここまで、ボーナスの手取り額の計算方法と

ボーナスの手取りを上げる税金対琢をご紹介しました。

まとめると

  • ボーナスの手取りは総額の約8割程度
  • ボーナス総額からひかれるもののうち、コントロール出来るのは所得税のみ
  • ボーナス支給の前月の給与を減らすことが出来れば、ボーナスの手取りが上がる

の3点がポイントです。

 

6月ボーナス支給の方は、もう少しで支給月。

いくら支給されるか、何に使おうか、ドキドキですよね。

新型コロナウイルスの影響で自粛ムードではありますが

自宅にいながらも有意義に使える方法を考えてみるのも楽しそうですね。

 

※個々人の状況にもよりますので、正しくは最寄りの税務署・税理士さんに相談してください。税金は適切に申告して正しく払いましょう。本記事は脱税を誘導するためのものではありません。